高いコストをかけて作った動画なのにWebサイトに置いているだけで特に効果をもたらさなかった――。そうしたケースは少なくありません。一方で、動画の視聴データからさまざまな分析を行い、マーケティング施策を実施する企業も増えています。そうした取り組みの重要性を指摘するのがブライトコーブ株式会社（以下、ブライトコーブ）です。同社のBusiness Development Manager 大野耕平氏は、「PLAZMA 2019 JAPAN IT WEEK 春」での講演で、「動画×データ活用」の可能性について語りました。
ライブ配信・動画配信向けにプラットフォームを提供
動画ホスティングサービスや動画マーケティングサービスを展開するブライトコーブ。大野氏はまず通信業界を大きく変革すると考えられている次世代移動通信5Gについて触れた。 「4Gから5Gになると、2時間の映画が3秒でダウンロードできるようになると言われています。
ここから先は、PLAZMA会員のみ、お読みいただけます。
高いコストをかけて作った動画なのにWebサイトに置いているだけで特に効果をもたらさなかった――。そうしたケースは少なくありません。一方で、動画の視聴データからさまざまな分析を行い、マーケティング施策を実施する企業も増えています。そうした取り組みの重要性を指摘するのがブライトコーブ株式会社（以下、ブライトコーブ）です。同社のBusiness Development Manager 大野耕平氏は、「PLAZMA 2019 JAPAN IT WEEK 春」での講演で、「動画×データ活用」の可能性について語りました。
ライブ配信・動画配信向けにプラットフォームを提供
動画ホスティングサービスや動画マーケティングサービスを展開するブライトコーブ。大野氏はまず通信業界を大きく変革すると考えられている次世代移動通信5Gについて触れた。
4Gから5Gになると、2時間の映画が3秒でダウンロードできるようになると言われています。5Gは2020年にはNTTドコモ、au、ソフトバンク、楽天モバイルが国内でサービスを開始します。ただ、重要なのはダウンロード速度ではなく、重いコンテンツがあらゆるところに行き届くようになることです。簡単にフラストレーションなくWeb上に動画が出てくるようになります（大野氏）
ブライトコーブは2004年に米ボストンで設立された企業で2012年にIPOを果たした。現在の売上高は1億6500万ドル、顧客は70カ国3700社を超える。国内では日本テレビ、TBS、テレビ東京といった放送各社のほか、日本経済新聞社、朝日新聞社、コンデナストといった新聞雑誌、MERY、GDOなどのWebメディア、TVer、GYAOなどの動画配信サービス事業者らがユーザーだ。
テレビの見逃し配信や動画のライブ配信で我々のプラットフォームが利用されています。メディアだけでなく、自動車や航空運輸、化粧品、食品、ECといった製造業、サービス業でも、Webサイトの中で動画を展開するといった利用がされています。最近増えているのはBtoC企業です（大野氏）
BtoC企業が消費者向けにマーケティングやプロモーションを行う際に動画を活用し始めており、そこで活用されているのがブライトコーブだ。同社のミッションは「OVP（オンラインビデオプラットフォーム）を通じてお客様の動画配信に革新をもたらすこと」であり、5G時代を迎えるにあたって、さまざまな企業からさらに注目を集めつつある。
社内外の動画を効率的に利用できるようにする
大野氏は、ブライトコーブの動画配信プラットフォームの特徴について「社内外の動画利用を効率的に実施するために用意された管理プラットフォーム」だと説明する。具体的には、動画のアップロードはもちろん、端末を問わずライブ／オンデマンドでの動画配信、フォルダやプレイリストの作成、ユーザーごとのアクセス制限、また動画アセットのメタ情報をクラウド上で管理することなどが可能だ。
例えば「Video Cloud」サービスの場合、動画をドラッグ＆ドロップでアップロードすると瞬時にコード変換され、あらゆるデバイスで再生可能になる。動画にはタグや説明を追加したり、フォルダやプレイリストを作成したりして管理できる。公開日の設定や字幕の追加など、顧客のニーズにあわせて柔軟な配信設定が可能だ。
YouTubeでは難しい、役割や権限に応じた動画へのアクセス制限も設定できる。また、各種広告ツールや分析ツール、コンテンツマネジメント、CRMなどと統合することもでき、DRMやMA、ソーシャル、シングルサインオンといった機能を実装することもできる。
アップロード後は2クリックで動画を公開できます。英語のほか、日本語など5カ国語に対応し、動画をすばやく効果的に配信可能です。YouTubeと同じようなプラットフォームを提供していますが、有償サービスであり、YouTubeと競合することはありません。YouTubeの視聴者は19億人、1日の視聴時間は10億時間以上とのことですから、YouTubeを使わない手はありません。YouTubeを使いながら、Brightcoveのプラットフォームもあわせて利用いただけます（大野氏）
マーケティングにおける動画活用の典型的な失敗
大野氏は、現在の動画マーケティングの課題を「あるある」として紹介した。よくあるのは「これらは動画の時代！」「動画マーケティングで売上アップ！」と勢いで動画を作ってみたものの、ほとんど誰も見ていない状態になることだ。せっかく取り組みを進めたのに「制作費500万円で再生回数2000回。それなら動画マーケティングはやめよう」となってしまう事例だ。
また、もう1つのあるあるは、予想を超えるアクセスがあったのに何も生み出さないという事例だ。「再生回数300万回、ソーシャルへメディアのシェアは27万。よかったよかった」で終わってしまい、次につながらないのだ。
大野氏は
再生回数だけで動画マーケティングの成功、失敗を判断することはできません。動画をただ再生するだけではもったいない。そもそも動画が売上や利益にどう寄与しているかを知ることが重要です。では、動画の持つ圧倒的な情報量を有効に活用するにはどうすればいいか。それが、我々が『動画マーケティング2.0』と呼んでいる取り組みです（大野氏）
視聴者にあわせたパーソナルな動画を最適なかたちで配信
大野氏は、動画マーケティング2.0の成功事例として、実際の企業の取り組みをいくつか紹介した。
ネスレでは「動画を制作することで何を実現したいか」を重視して、ブライトコーブを採用。その結果、動画の配信中ユーザーがどう動いているかについて行動を詳細に把握し、そのデータを見ることで目的に応じた動線の設計を行ったという。
また、Sansanでは、データドリブンなカスタマーサクセス促進のためにブライトコーブを採用。視聴データによるカスタマーとの距離を指標化し、それを使って相関分析や革新を持ったカスタマーサクセスを可能にしたという。
テレビ東京では、視聴データを統合し、広告主への情報提供を加速することを目指してブライトコーブを採用。視聴者属性や視聴者データをより正確に取得することで、広告主にとって価値のあるマーケティング活動に寄与できたという。
大野氏は、動画マーケティングにおける指標について、「再生回数」だけでなく、「時間軸」という計測指標があることがポイントだと指摘。また、Treasure Data CDPと連携させることで訪問者についても計測が可能になると強調する。スキップされているのかどうか、フルスクリーンでみているのか、音はON/OFFなのかも把握可能だ。
「Treasure Data CDPと連携することで、正しい顧客層、正しいプラットフォーム、正しいタイミングで動画を提供することが可能になります。これまでの手法はすべての顧客に同じ動画を配信するものでした。そうではなく、さまざまな視聴者に合わせたパーソナルな動画を最適なかたちで配信することが大切」と大野氏は話し、これからの時代にあるべき動画活用のあり方を示した。
