顧客体験の向上に貢献するカスタマーデータプラットフォーム「TREASURE CDP」
トレジャーデータは、これまでのデータ基盤であるプライベートDMP（ディーエムピー：データマネジメントプラットフォーム）をより進化させ、デジタルマーケティングのための統合的なデータプラットフォーム、「TREASURE CDP」（トレジャー シーディーピー：カスタマーデータプラットフォーム）を実現しました。
現在、企業活動における顧客データは、「広告」「マーケティング」「CRM」の3つの領域に分断されています。サイロ化され保持されているデータを一箇所にまとめ、それぞれの領域とデータソリューションを融合すること。TREASURE CDPは、澱みなくデータを繋ぎ活用するコンセプトのもと、顧客体験の向上に貢献するためのカスタマーデータプラットフォームです。
TREASURE CDPとは
TREASURE CDPはクラウド型データマネジメントツールです。導入に時間を必要としませんので、今そこにあるデータを失うことなく貯め、分析に活用できます。データの保持も経済的で、数億件にのぼるログの分析も容易です。クラウド全体の保守管理、拡張サポートはトレジャーデータが担当、分析や戦略的業務に集中できます。
また、TREASURE CDPは数百のデジタルマーケティングツールとの連携を既に実現しています。既存の使い慣れた環境を継続して活用しながら機能を追加することも可能ですし、ツールを連携したソリューション構築に、開発コストは必要ありません。
加えて、TREASURE CDPを導入する企業においては、合意済みである企業間のデータ連携をサポートします（Data Corp）。いわゆるネットワーク効果です。2nd Party Dataの活用は更なる良質な顧客体験をもたらします。
TREASURE CDPの3つの優位性
従来型のプライベートDMPとTREASURE CDPには、大きく３つの違いがあります。
第1には、セキュリティの強化が挙げられます。 TREASURE CDPは多種多様なデータソース、データタイプから個人情報に類する情報が付加された生データも含めて一元的に保管することができるレベルまで、セキュリティを強化しました。 従来型のDMPでは、個人情報に類する情報はセキュリティの観点から、全て属性化したデータを格納していました。TREASURE CDPでは、ウェブに貼った閲覧ログデータやIoTソリューションから収集されるデータ、パートナーのツールから取得されるデータなど、生データをスキーマレスに格納することができ、キーとなるIDとしてメールアドレスや会員IDも一元的に格納、管理を行えることで、統合的なデータの分析と利活用が可能になりました。
第2には、格納したデータは、期間の制限なく大量に保管が可能である点です。DMPでは一般的に、データの保持には期間が設けられ、期間を延長して保持する場合は追加で費用がかかっていました。TREASURE CDPはデータを貯めることにこそ強みがあります。ユーザーは大量のデータを、低コストで安全に保管し続けることができるのです。
第3には、保管されたデータを、マーケターが独自の切り口で分析することができる点です。現行のDMPソリューションでは、マーケターは一元的な切り口でダッシュボードに可視化される加工されたデータをもとに施策を検討、実行を行うことを余儀なくされていました。TREASURE CDPは生データのままデータを取り出すことができますので、マーケター独自の視点から、分析やワークフロー構築を行うことが可能となります。
そもそもDMPは広告領域での機能を主眼に定義されたデータソリューションです。TREASURE CDPはより広がりのある領域をカバーするPaaS（パース：プラットフォーム アズ ア サービス）ですので、そこには大きな違いがあるといえます。
セキュリティ・コンプライアンスへの取り組み
TREASURE CDPは、個人情報に類する大量のデータを継続的に保持し、統合的に分析と施策実行のサイクルを回すことで、施策の精度を高め、顧客体験の大幅な向上に繋げることを可能にします。トレジャーデータのデータプラットフォームには、100兆を超えるデータが蓄積されています（2017年夏現在）。そのデータを安全に保管するために、これまで以上にセキュリティへの取り組みを強化しています。
トレジャーデータは2017 年1月よりJames PaulをCISO（最高情報セキュリティ責任者）として招き入れました。James Paulは元米海兵隊のセキュリティ部門に30年以上携わりチーフも努めた、情報セキュリティのプロフェッショナルです。トレジャーデータは2018年5月から施行される「EU一般データ保護規格（GDPR）」やISO27001の認証を取得、これからも世界レベルでのセキュリティ・コンプライアンスプログラムに取り組んでいきます。
